ストレッチ専門店・開業の流れ|集客方法や市場の魅力・将来性も紹介

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ストレッチ専門店・開業の流れ|集客方法や市場の魅力・将来性も紹介

更新日更新日:2023.10.5

公開日投稿日:2022.8.17

補助をするパーソナルトレーナー

近年、高齢化の予防医療・介護予防や、現代人の健康維持・増進意識への高まりから、ボディケアや運動サービスを提供する「ストレッチ専門店」が注目を集めています。ストレッチ専門店は、開業に対するハードルの低さに加え将来性も見込まれるため、魅力ある事業のひとつです。

しかし、開業後失敗しないためには、事前にストレッチ専門店の立ち上げ方やメリット・デメリット、これからの市場の可能性を把握しておくのが重要です。

本記事では、ストレッチ専門店の開業に必要な流れを解説し、その魅力と将来性に触れた後、メリット・デメリットを紹介します。「ストレッチ専門店の開業に興味がある」「成功のポイントを知りたい」という方は、ぜひご一読ください。

目次

ストレッチ専門店の開業が注目される理由

ストレッチ専門店の開業が注目される理由

ストレッチ専門店とは、専門的な知識・技術のあるプロのトレーナーから、マンツーマンでストレッチを受けられるお店のことです。

全身の筋肉を伸ばして、一人では伸ばせない奥の筋肉にまでアプローチすることで、肩や腰の首などの凝りや痛みの改善を根本的に行います。

ストレッチ・ボディケア・リラクゼーションの市場は12兆円以上

いまストレッチ専門店の開業をする人が増えており、街中でもストレッチ専門店の看板を見かける機会も多くなっているのではないでしょうか。

ここでは、なぜストレッチ専門店が注目されているのか、その理由を探ります。

大阪産業創造館の調査によれば、日本国内におけるストレッチやボディケア、リラクゼーションなどの市場規模は、2007年度の4.9兆円から2020年度には12兆円を超え、今後さらに成長する見込みが立てられています。

参照:新たな商機が期待される「抗疲労・癒しビジネス」の市場調査を実施「2020年には市場規模12兆円」|大阪産業創造館

超高齢化社会や体質改善のニーズを満たす、将来性のあるビジネス

日本は2008年に人口のピークを迎え、それ以降人口減少に転じています。衰退する産業も多い中で、ストレッチやボディケア、リラクゼーションなどの市場は数少ない成長分野となっています。

とくに、2025年には国民の25%が75歳以上となると予測される超高齢化社会で、「ストレッチ」は手軽で誰でも受けられ、かつ高い効果の見込めるサービスです。

後述しますが、高齢者の生活機能の向上につながる「介護予防」とストレッチは親和性が高いため、ストレッチ専門店への興味・関心は、ますます高まると予想できます。

ストレッチにより継続性・持続性を実現

また、「肩こり、腰痛を改善したい」「冷え性・むくみを改善したい」などのニーズは、10年以上前から潜在的にあり、フィットネスやマッサージで解決を試みる方がほとんどでした。

これらの体を動かすサービスは「体力的にきつい」「その場で良くなるが長続きしない」など、継続性・持続性に欠けるデメリットがありました。

しかし、ストレッチは「息が上がらない」「こりやむくみの原因を根本的に解決する」など、これまでのデメリットを解消し、継続性・持続性を実現したのです。

こういった背景もあって、ストレッチ専門店の数は年々増え続けており、近年、ストレッチ専門店の開業が注目されているのです。

ストレッチ専門店開業の流れ

ストレッチ専門店開業の流れ

ストレッチ専門店の開業は、知識・経験がない状態からでも十分に始められます。ここでは、ストレッチ専門店開業の流れをーを解説します。

必要な手続きや資格

ストレッチ専門店開業のために特別な資格を取得する必要はありません。

しかし、ストレッチに関する資格を取得していれば、顧客獲得に向け対外的に宣伝できます。国際ボディメンテナンス協会や日本ストレッチング協会の認定資格は大きなアピールポイントとなるでしょう。

一方で、個人で新規店を開業するときは、「開業届」の提出が義務付けられています。

開業届は、事業立ち上げの際に税務署に提出する書類(国税庁のホームページからダウンロード可能)で、開業日から1ヵ月以内に提出しなければならないため、注意が必要です。

関連記事:開業届の出し方と流れを紹介│個人事業主なら知っておきたい注意点も解説

開業場所と店舗の準備

開業場所は、都市部であれば駅に近いビルのワンフロア、地方や郊外であれば幹線道路沿いの路面店や大型ショッピングモール内でのテナント営業が一般的です。

完全予約制であれば最小3.5坪程度(ベッド1台+運営スペース)、スタッフが1、2人であれば15坪(ベッド3~4台+運営スペース)もあれば十分営業できます。

具体的には、3.5坪であればマンションの一室、15坪であればコンビニなどの居抜きスペースを活用できます。

出店にあたっては、ベッドやマットなどに加え金庫や書類の収納棚など必要最低限の備品があれば営業できるため、初期投資費用を抑えられます。

集客と立ち上げ

開業の準備が完了しても、知名度がなければ顧客は集まりません。ここでは、立ち上げに向けた集客方法について以下3つのポイントを紹介します。

  1. SNSを活用する
  2. ホームページを制作する
  3. チラシやポスターを作成する

SNSを活用する

X(旧Twitter)やInstagramなどのSNSツールは強い拡散力があるため、店舗の情報を多くの人に見てもらえます。

広告を出稿しなければ無料で、かつ手軽に宣伝活動ができます。ただし、集客につなげるためには投稿内容が重要です。

例えば、腰痛や眼精疲労、肩こりなどの症状に対して、どういったストレッチをするのかを説明したコンテンツをアップすることで、ユーザーから評価をもらいやすくなるでしょう。

ただ投稿するだけでなく、フォロワーとのコミュニケーションを図ったり、リクエストに応えた内容を投稿したりすることで、オープンに向けてファンづくりができます。

<SNS集客に役立つ記事>
SNS集客7つのコツと成功事例!口コミを生み出すポイントも解説
インスタ集客の6つのコツ│メリットや企業の事例も紹介
X(旧Twitter)集客・7つのコツ!一瞬のバズより成約が継続する運用方法

リピート施策

ホームページを制作する

店舗のホームページを制作して集客します。

ホームページは、店舗の写真やサービス内容、営業時間やアクセス方法など詳細な情報を載せられるのが魅力のひとつです。

ストレッチ専門店で提供するサービスの特徴や、ライバル店にはない独自のノウハウやプランなどを文章だけでなく、画像や動画コンテンツを用いて説明することで、潜在顧客に興味を持ってもらいやすくなります。

また、ホームページのリンクをSNSで拡散するなどの応用も可能です。

チラシやポスターを作成する

チラシやポスターも有効な集客方法です。

具体的には、新聞にチラシを折り込む方法や駅の看板にポスターを掲示するなどの方法が挙げられます。

開業当初はSNSやHPへの流入が少なく知名度が向上しないことが多いため、まずは紙媒体で店舗周辺で居住している、もしくは働いている潜在顧客に向けてアピールをします。

オープン期間限定の割引券やクーポンを付けると、集客につながりやすくなります。顧客を獲得できたら、当面の間は営業を軌道に乗せることに注力しましょう。

立ち上げ時の印象しだいによって、来店した顧客が「あの店良かったよ」や「定期的に通いたい」など、周囲の方々にポジティブな情報を流してくれます。

ユーザーの経験に勝る集客方法はないため、良好な関係を築いた上で集客に協力してもらうのがおすすめです。

関連記事:効果のある集客方法26選(オフライン・オンライン)と巧みに使い分けるコツ

ストレッチ専門店の魅力と将来性

ストレッチ専門店の魅力と将来性

ここでは、ストレッチ専門店のもつ魅力と将来性について、以下3つのポイントから解説します。

  1. 低資金でスタートできる
  2. 競合性が低いため勝算がある
  3. 市場の拡大が見込める

低資金でスタートできる

必要最低限の備品があれば、ストレッチ専門店は開業できます。さらに自宅の一部や経営者が所有している物件で営業をすれば賃料が不要です。

また、ベッドやマット、ほか必要な備品などの購入で約10万~20万円と少ない投資額で始められるのが魅力です。商品の在庫や多くのスタッフを抱える事業ではないため、棚卸資産や人件費の管理も難しくありません。

ベッド2台7~10坪ほどの規模で営業する場合の収支を見てみましょう。

<収益>
125万円/月
*26日営業で、1日あたり10名利用想定

<営業利益>
40万~65万円/月
*賃料20~30万円、人件費40~55万円と想定

開業資金は、設備や備品への投資費用、店舗の改装費などで大きく異なりますが、開業資金が500万円ほどであれば、1年以内に損益分岐点に到達できます。

競合性が低いため勝算がある

ストレッチ専門店は、トレーニングジムやマッサージ・整体などに比べ参入している事業者が少ないため、現段階では競争率の低い事業です。

また「体力に自信がなくても始められそう」「柔軟性に着目し、身体を根本的に健康にできそう」など、ほかのサービスにはない魅力がストレッチ専門店にはあります。

競合エリア内で競争相手が少なければ、自分の店舗が利用される割合が増えるため、その分売り上げが伸びます。

また、顧客のニーズに合ったサービスを提供できれば、リピート率の向上にもつながり、安定した収入が得られるのも魅力です。

市場の拡大が見込める

高齢化が加速し年々増加する社会保険費を抑制するために「介護予防」に注目が集まっています。

介護予防とは、心身機能の改善や環境調整などを通じて、高齢者の生活機能の向上をもたらし、要介護状態の発生を防ぎつつ、生活の質(QOL)の向上を目指すものです。

国は、社会保険料(介護保険分)を抑えるために、介護予防に関係する事業への支援を拡充しており、介護施設などとの連携も推進しています。

介護予防の事業は介護保険外サービスとなるため、事業拡大に対する自由度が高いのも魅力のひとつです。

また、介護予防には、適切な運動と人とのコミュニケーションが効果的とされているため、ストレッチのような会話も楽しみながら手軽にできる運動は最適です。

総務省の発表によると、2040年まで高齢者人口は増え続けるため、今後20年は多くの需要が保たれると予測できます。

参照:1.高齢者の人口|総務省統計局

ストレッチ専門店のメリット・デメリット

ストレッチ専門店のメリット・デメリット

メリット:特別な資格は不要で競合も少ない

ストレッチ専門店は、開業にあたって特別な資格は必要ありません。

資格の勉強や専門学校での実習などを経験しなくても、やる気と必要最低限の資金があれば開業できます。したがって、専門的な知識や経験がなくても開業できるのがメリットのひとつです。

ただし集客には独自のスキル・ノウハウが欠かせない

しかし、筋肉や骨、神経、関節など身体構造の理解や、ほかにはない独自の強み(有名人のトレーナーを経験、介護施設で体操教室を開講など)がなければ集客にはつながりません。

それゆえ専門的な知識や経験がなくても勝負できるような「自分にしかないスキル・ノウハウ」を身に付けておくことが、成功への一歩といえます。

オプションで客単価を上げられる

ストレッチ専門店では、競争相手が多くないこともあり、メニューの単価は比較的自由に設定できます。

また、とくに決められたメニューがないため、体幹を強化するものや疲労を回復するものなど、店舗によってメニューの組み合わせは無限大です。

料金の目安は30分で3,000~4,000円ほどですが、メニューをオーダーメイドで作成するなどして、顧客ごとにオプションをつけることによって客単価を上げることも可能です。

さらに、定期的にイベントを開催するなどして、メニューにエンタメ性を持たせることでリピーターや新規顧客を増やせます。

このように、競合性の低さを活かし、高収益を目指せるのもメリットとして挙げられます。

デメリット:世間ではまだ浸透しておらず利用料金が高い

現段階では、トレーニングジムやマッサージ・整体との違いが理解されておらず、ストレッチ専門店の魅力が浸透しているとは言い難い状況です。

また、時間あたりの料金相場が、トレーニングジムやマッサージ・整体と比べると高いこともあり、開業してすぐは、顧客の獲得に苦労するかもしれません。

緻密なターゲット設定でリスクを解消

これらのデメリットは、ターゲットを絞って「慢性的な肩こりに効く」プランを打ち出したり、「施術を受けた90%以上の人が効果を実感」とこれまでの改善実績を前面的にアピールしたりすることで、解消できる可能性が高まります。

しかし、個人で開業しようとすると、まだ実績が少ないため、うまく効果を提示するのが難しでしょう。

フランチャイズへの加盟も手段の1つ

そういった方には、フランチャイズへの加盟がおすすめです。

ストレッチ専門店を展開するフランチャイズに加盟し、事業本部のサポートを受けることでさまざまなノウハウを身に付けられ、これまでの改善実績も使用できます。

フランチャイズの事業本部は、事業運営に関するマニュアルや成功体験を保有しており、それらを活かすことによって、高収益実現の可能性が高まります。

ほかにも、経営戦略に関する研修を行ってくれる事業本部に加盟すれば、経営面で失敗するリスクも低減されます。

関連記事:フランチャイズのメリット・デメリット│FC業界のプロが解説

まとめ

ストレッチ専門店は、特別な資格が不要で、少ない初期投資費用かつ専門的な知識や経験がなくても開業できる点が魅力のひとつですが、事業で成功するためには、経営のノウハウが必須です。

そのため、将来的な独立開業を検討している方は、ストレッチ専門店を展開するフランチャイズの事業本部に加盟し、経営ノウハウを学び、まずは黒字化達成を目標にするのがおすすめです。

将来性があり魅力のある事業だからこそ、基礎を固めたのち、ほかの事業者に差をつけ高収益化を実現しましょう。

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