無料求人広告で安定的に人材を確保する裏技&適切な人材配置の方法

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無料求人広告で安定的に人材を確保する裏技&適切な人材配置の方法

更新日更新日:2023.10.3

公開日投稿日:2022.11.22

「できるだけ簡単に、失敗のない採用活動を行いたい」

経営者ならば誰しもそう願うでしょう。一般的に採用活動にはお金と労力がかかります。とくに経営者を悩ませるのが、次の2つのケースに直面したときです。

・人材を雇っても業績が上向かない
・採用活動そのものがうまくいかず、必要な人材を雇えない

求人広告を出しているにもかかわらず、なかなか思いどおりの人材が集まらないと、複数の媒体に長期間掲載を行うことになり、余計なコストがかかります。

ようやく人材を採用できても、肝心の業績が上向かないようでは、なんのために採用で苦労したのかわかりません。その上、人件費の上昇で経営が悪化したら、報われない気持ちでいっぱいになるでしょう。

そのような悪循環に陥っている会社は、以下の点を見過ごしている可能性があります。

・人件費率を意識した適切な人材配置
・求職者に魅力が伝わる求人広告の作成

万一これらをクリアできていない場合、どんなに積極的に採用活動を行っても成功することはありません。それどころか、活動を続ければ続けるほど、経営が悪化する可能性すらあります。

そこで今回は「適切な人材配置」と「魅力的な無料求人広告の作成」の裏技をご紹介します。

私たちDokTechは、児童福祉サービス「放課後等デイサービス」の教室を全国にフランチャイズ展開してきました。人件費の圧迫により赤字に追い込まれる事業所が多い中、適切な人材配置を提案し、全国どの教室でも健全な運営を続けています。

また徹底した研究から導き出した「求人広告の効果的な出稿方法」は、採用が難しい有資格者(児童発達支援管理責任者など)の円滑な採用を可能にしました。コストをかけずに優秀な人材を獲得でき、高い収益に結びついています。

DokTechの知見を活かせば、円滑な採用活動を行えます。

なお本稿と関連し、人材採用後の離職の防ぎ方を「倒産を招く原因は人材不足!社員が離職しやすい職場によくある特徴」で解説しています。

本稿とあわせてご覧いただくことで、円滑な採用から離職を防ぐ手立てまで一連の流れが理解できます。

目次

人件費率を意識し適切な人材配置を行う重要性

1.人件費率を意識し適切な人材配置を行う重要性

本章では人件費率を意識した適切な人材配置を行う方法を説明します。

人件費を計算した上で人材配置を行い、必要な人材だけを募集するのが採用活動の鉄則です。この鉄則を崩してしまうと、人件費で経営が圧迫され、赤字に追い込まれる可能性があります。

「優秀な人材を採用したのに、赤字が解消されない・・・」

このような悩みを抱えている経営者様は、一度自社の状況を確認してみてください。

  • 人件費率をもとに人材配置を行っていないため、人件費が経営を圧迫している
  • 事業を推進するための人材配置を考えずに「本来必要ではない人材」を雇用している

このような状態に陥っていませんか?

本章で正しい人材配置の考え方を身につけ、本当に必要な人材を、必要な人数だけ採用するようにしましょう。

人件費が経営を圧迫する事例

人材を配置する前に行わなければならないのが、人件費の計算です。自社の1ヶ月の売上をもとに、どのくらいの金額を人件費にかけられるか計算します。その金額内で人材を配置するようにしましょう。

人件比率の計算方法と限界値

売上に対する人件費の割合を「人件費率」と呼びます。

たとえば1ヶ月に100万円売り上げる会社が、40万円を人件費に宛てていたら、人件費率は40%です(40÷100×100)。

業種にもよりますが、人件費率は60%が上限です。それを超えると経営が圧迫されます。サービス業の場合、一般的に40%〜60%が健全とされる数値です。

経営状況が悪い会社は、1ヶ月の売上をもとに、いま一度人件費率を計算してみてください。もしも60%以上の人件費を割いて人材を配置しなければならないなら、より少ない人数で仕事が回るよう、運営手法の見直しが必要です。

あらかじめ決めた人件費の範囲内で事業を推進できるよう、運営手法を策定し直し、経営を健全化すると良いでしょう。

福祉ビジネスの赤字施設の人件費率は、90%以上

私たちが携わる放課後等デイサービスは、実は人件費で赤字に陥っている事業所が多い業界です。

独立行政法人福祉医療機構が2018年度に公表した「児童系障害福祉サービスの経営状況について」(注1)によると、放課後等デイサービスの赤字施設の人件費率は93.7%にも上るのに対し、黒字施設の人件費率は67.0%です。人件費がいかに経営を圧迫しているかわかります。

放課後等デイサービスは、児童福祉法により職員の配置基準が決まっています。

その配置基準を満たした上で、サービスをより良くするための「加配」を行えば、利益が加算される仕組みです。そのため、職員を多く採りすぎて、人件費率を考えずに配置を行いがちなのです。

人件費率を考え、最適な人数を配置することが重要だと認識させられる事例です。

適切な人材配置ができないと不要な人材を雇ってしまう

人件費率を考えた適切な人材配置を行っていない会社は、

  • 有資格者やスキル保有者ばかりを集める
  • 売上が低いうちから人数ばかり揃える

などのミスを犯しがちです。本来必要でない人材を雇用してしまい、人件費が経営を圧迫するのです。

そのような人材採用方法では、採用された社員も自分の能力を活かしきれません。とくに新規事業を推進したい場合や、事業がうまくいかずに追加人員を欲している場合には、焦って採用を行わないようにしましょう。

不要人材が人件費で経営を圧迫するケース

たとえばwebサービス事業の場合、本当に必要なのはディレクター1人なのに、気づいたら特定分野の技術者ばかりが何人も揃っていた、などという事態が起こりがちです。

せっかく能力のある技術者も、有効に使えなければ無駄です。

しかも保有するスキルのぶん給与を一般社員よりも高くせざるを得ず、「不要人材が人件費で経営を圧迫する」という悪夢のような事態に陥ります。

人件費を先に算出し、それから人材配置を行うよう順番を厳守しなければなりません。

人件費率は低ければ良いわけではない

ただし、人件費優先の考え方には注意点もあります。人件費率を低くする努力ばかりを行っていると、社員の業務負担量が想像以上に膨らみ、離職に繋がる可能性があります。

人件費率は低ければ良いというわけではありません。各社員が能力を存分に発揮でき、かつ仕事が過度のストレスにならないよう注意する必要があります。それは経営者の重要な仕事の一つです。

求職者を惹きつけ応募率が高い求人の出し方

2.求職者を惹きつけ応募率が高い求人の出し方

「なぜうちは良い人材を採用できないのだろう?」

「求職者にとってうちの会社は魅力がないのだろうか・・・」

このような悩みをお持ちの経営者様も、多くいらっしゃるでしょう。

  • 中小企業で知名度がないから
  • 売り手市場だから
  • 求人に高いお金をかけられないから

など自社で短期的にコントロールできない部分に原因を求め、諦めてはいませんか?

実は求人の成否を分けるのは「求人広告の出し方」です。求職者を惹き付ける求人広告が出せれば、会社の規模や知名度にかかわらず、求職者が集まります。

この事実を知らずに会社の魅力が伝わらない求人広告を出し続けても、欲しい人材は集まりません。

そこで、この章ではDokTechが長年のフランチャイズ展開をとおして培った「求人募集の裏技」をご紹介します。

継続的に求人を出せる無料求人媒体の有効活用

起業直後や新規事業のスタートアップ時には、継続的に求人を出さなくてはなりません。コストを抑え採用活動を続けるには、無料で掲載できる求人媒体が便利です。

有料求人サイトに掲載すれば、最低でも3万円/月以上が費用としてかかり、内容を充実させれば10万円以上になることも稀ではありません。

しかし次節で説明する手法を実践すれば、無料求人サイトでも十分な効果を期待できます。まずは無料媒体を利用し、採用活動を進めると良いでしょう。

無料の求人広告は、

  • Indeed
  • ハローワークインターネットサービス
  • .Googleしごと検索
  • 求人ボックス
  • スタンバイ
  • ジモティー
  • 求人Free
  • げんきワーク

などで掲載できます。

ほかにもFacebookなどSNSでも、無料で求人情報を発信するケースも増えてきています。

web媒体では「Indeed」がおすすめです。求人に特化した検索エンジンで、web上に公開されている求人情報を一括検索してくれます。

検索に強く、GoogleやYahoo!で上位に表示されやすい利点があります。さらに、求職者だけでなく採用側にも料金がかからない(※)のが最大の魅力です。

もちろん、急な募集には有料サイトも活用します。dodaやマイナビ転職のように転職エージェントを擁するサイトの場合、人材紹介サービスを利用することで良い人材に出会える可能性が広がります。

ただし人材紹介を利用すると、成功報酬型で年俸の10%~20%はコミッション料として支払わなければならないことをご了承ください。

※注)Indeedには、クリック数に応じた課金方式の「スポンサー求人」という有料サービスもあります。本稿では無料サービスに絞って説明します。

無料web媒体で確実に欲しい人材を集める裏技

ここからは、さきほどおすすめしたIndeedを活用し、お金をかけずに効果的な求人広告を出す方法をご説明します。

たとえばあなたの会社が飲食店で、新たな調理スタッフを募集する場合、どのような求人広告を準備すべきでしょうか。

Indeedで「調理スタッフ」を検索すると、50万件近い求人がヒットします(2022年10月20日時点)。東京都だけに絞り込んでも、15,000件以上と膨大です。

これだけ数がある中で漠然と求人を出しても、似たような求人広告に埋もれてしまいます。

では、どのように目立たせるかと言えば、求人広告の書き方に工夫を加えるのです。求職者が思わずクリックしたくなるように、自社の魅力を引き出す原稿を作成します。

Indeedの無料求人広告に書くべき内容は、大きくわけて次の3つです。

①職種名求人広告のタイトルにあたり、求職者が最初に目にする部分です。会社名よりも上に位置し、文字も大きく表示されます。
②仕事の概要や応募要件・業務内容・賃金・基本的な労働条件・応募要件など、会社の基本情報を明示します。
③職務内容詳細基本情報のほかに求職者に伝えるべき内容を、自由に記述します。

各項目を記述するさいに、いかに工夫を凝らせるかがポイントです。仕事の具体的内容や職場の雰囲気を余すことなく求職者に伝えられるよう、順に記述方法を説明します。

「職種名」には検索ワードや仕事の特色を入れ込む

ここに入れ込むのは想定される検索ワードや仕事の特色です。求職者はまずここを見て、魅力的かどうか判断します。ほかのどの部分よりも、記述に気を遣わなければなりません。

たとえば「調理スタッフ」の場合、求職者は「調理スタッフ」や「キッチンスタッフ」「厨房担当」「シェフ」などの職種と、「レストラン」「居酒屋」「ラーメン店」などの業態を検索ワードに使用します。

したがって、職種欄には「イタリアンレストランの調理スタッフ」のように記述します。

可能であれば仕事の特色も入れ込むとさらに分かりやすくなります。「パスタやピザを主に提供するイタリアンレストランの調理スタッフ」が一例です。

このさい留意したいのは、求職者に簡潔に仕事内容が伝わることです。平易で一般的な表現を心がけるようにしましょう。

感嘆符や記号は使用しないこと

なお、よりキャッチ―にするために「未経験可」「調理師免許歓迎」のような用語をタイトルの先頭に入れる手法もありますが、Indeedではこれを推奨していません。

あくまでもタイトルは「仕事内容をわかりやすく」を徹底すべきとの立場です。

とくに感嘆符や記号の使用は、Indeedのシステム上で「質が低い」と判断され、検索で表示されにくくなるため注意が必要です。

タイトルの上限文字数は32文字

さらに、長さにも注意を払わなければなりません。長すぎるタイトルは、閲覧するブラウザによっては途中から省略される可能性があります。

一般にタイトルの上限文字数は32文字と言われます。33文字目からは「…」で省かれ、クリックしないと全体を確認できない場合があるのです。

いろいろな要素を取り込みすぎて、

「パスタやピザを主に提供する本格派創作イタリアンレストランの調理スタッフ」

などという題名にしてしまうと、

「パスタやピザを主に提供する本格派創作イタリアンレストランの調理ス…」

と表示されてしまいます。

こうなってしまうと、せっかく詳しく書いても逆効果です。最も大切な「調理スタッフ」が途切れているのは致命的で、肝心の職種さえ伝わりません。

この現象を防ぐには、

  • タイトルの順番を入れ替え、重要度が低い情報を後ろに移動させる
  • 文字数を減らす

のどちらかの対策をとります。

現在はほとんどの人がスマホやタブレットを使用することを鑑みると、文字数を減らす方が適切でしょう。表示幅の狭いブラウザを使用する人のことを考え、タイトルは30字以内に収めると良いでしょう。

<良い求人原稿タイトルの作成例>

イタリアンレストランの調理スタッフ パスタ・ピザ中心

これならば、誰にでもわかりやすく、仕事内容がイメージしやすいタイトルになります。

仕事の概要や応募要件は必要な情報を具体的に

仕事の概要や応募要件の記述は、絶対に手を抜いてはいけません。曖昧な情報を記述すると、ミスマッチが起こりやすくなります。

「仕事の概要」として必ず書かなければならないのは、

  • 業務内容
  • 勤務時間
  • 就業場所
  • 給与(固定残業代の有無も含む)
  • 保険に関すること
  • 期間を設ける場合は契約期間
  • 試用期間(ある場合)
  • 年間休日数
  • 時間外労働時間

などです。これらは漏らさずに明記する必要があります。

虚偽の情報は絶対に載せない

なお、どんなに目立たせたくても、ここで虚偽の情報は書かないでください。とくに給与や労働時間に関しては、求職者の人生設計に影響します。また、虚偽がまかりとおるようであれば、求人広告そのものの信用もなくなります。

応募要件には、応募の必要要件・方法を載せる

また「応募要件」として書かなければならないのは、

  • 応募に必要な要件
  • 応募方法

です。

求めているスキルがあるのなら、それをはっきり記載しなければなりません。

「レストランでの調理経験5年以上」

「調理師免許保有者」

などです。

とくに免許や資格が必要な場合は、その旨を忘れず明記しましょう。

ミスマッチは企業にも求職者にも無駄な時間になり、お互いの精神をすり減らします。細かく具体的な記述は、求人を出す側の義務です。

職務内容詳細は検索ワードを使った小見出しをつくり読みやすく

職務内容詳細の記述は、会社によって対応がまちまちです。ホームページのような丁寧な原稿を掲載している会社もあれば、淡々と必要事項だけを載せている会社もあります。

私たちは会社の魅力を伝えるためには、できるだけ丁寧な記述が必要だと考えます。また小見出しを設けながら記事を作成すると、流し読みの人にも読んでもらいやすいでしょう。

とくに以下の具体的な記述を推奨しています。

  • 募集背景(なぜ今人材が必要か)
  • どんな人に来てほしいか
  • 会社のビジョン
  • 社風
  • 自社で働くことでどう成長できるか
  • 将来的な収入の目安

一つひとつの項目が、求職者にとっては長い間人生を預けられるか判断する大きな材料です。

最後まで文章を読み「我こそは!」と同意できる人であれば、「会社が欲する人材に極めて近い」と言えます。ミスマッチもなく、面接から採用まで円滑に進められるでしょう。

なお、各小見出しには検索ワードを入れ込むと効果的です。

さきほどのイタリアンレストランの例であれば、「メニュー開発」「多店舗展開」などを入れることで、仕事内容や会社のビジョンが伝わりやすくなり、人材を絞り込みやすくなります。

さいごに

さいごに

人件費率を意識し人材配置を行っていない場合、無駄な人材を雇ってしまい、人件費で経営が圧迫される可能性があります。

「事業がうまく推進できない」

「より優秀な人材がほしい」

など安直な理由で採用活動に乗り出すのではなく、まずは自社の売上高から人件費に回せる費用を算出しましょう。

人件費率が60%を超えてもまだ追加の人材が必要ならば、人材配置を変更し、事業の推進方法を変えなければなりません。

人材配置を適切に行なった上で必要な人材が発生するようであれば、採用活動を行います。お金をかけず採用を成功させるには、求人広告の出し方に工夫が必要です。


職種名
職種名、業態、検索ワードなどを入れ込み、30字以内で作成
仕事の概要や応募要件・業務内容、勤務時間、就業場所、給与などの基本情報はわかりやすく記載・ミスマッチを防ぐため、必要なスキルや資格を具体的に表記
職務内容詳細・できるだけ丁寧に「欲する人物像」「会社のビジョン」「社風」を記載・小見出しを設定して、流し読みでも理解できるよう目線の誘導に工夫

これらのコツを踏まえて求人原稿を作成すれば、たとえ無料媒体でも大きな効果を期待できます。

実際、DokTechでは全国190ものフランチャイズ加盟店に、無料媒体を使った求人原稿の書き方をアドバイスし、安定的に人材を確保してきました。教室の魅力が伝わりやすく、開所前から十分な職員の体制を整えています。

求人に悩んでいる方、これから開業される方は、ぜひ本稿のアドバイスを参考にしてください。なお、DokTechでは求人だけでなく、起業や会社経営に関するさまざまなご相談に応じています。

長年のフランチャイズ事業展開の中で蓄積したノウハウを、惜しみなく皆様にご提供します。地に足のついた実現可能なアドバイスをさせていただきますので、どうぞお気軽にお問いあわせください。

参考文献

    注1)独立行政法人福祉医療機構 「児童系障害福祉サービスの経営状況について」

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著者情報

DokTech編集部
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