理想の雑貨屋を開業する！店名・コンセプトの決め方・仕入れ方法を徹底解説

雑貨屋の開業に必要な許可や届け出

雑貨屋は、特別な資格がなくても開業できます。ただし、事業を始めるために開業届や青色申告申請書の届け出、アンティーク雑貨を販売するなら古物商許可が必要です。

開業届

開業届は、開業して１か月以内に税務署に提出します。直接持参するほか、郵送やオンラインでの届け出も可能です。

書類は税務署の窓口や、国税庁のホームページからダウンロードして入手できます。開業届を提出すると、確定申告の時期に、税務署から申告書が届きます。

関連記事：【開業届の書き方まとめ】書くべき18の項目と必要書類を4つ解説

青色申告承認申請書

確定申告には青色申告と白色申告があります。開業届を提出していれば、節税効果の大きい青色申告を行うことができます。

青色申告は、白色申告に比べると書類作成に手間がかかりますが、最大で年間65万円の所得控除が受けられる、赤字が3年間繰り越せる、などのメリットがあります。

古物商許可

アンティーク雑貨の販売を行う場合、古物商許可申請書を届け出ます。新品のものでも一度取引されたものは古物となるため、注意が必要です。

この申請は、各都道府県公安委員会に対して行いますが、窓口は管轄の警察署となります。申請から許可までは２か月ほどかかる場合もあるため、日程に余裕をもって申請しましょう。

管轄の警察署や必要書類などの詳細は、警察庁のホームページで確認できます。

＊古物商許可申請　警視庁 

雑貨屋開業のための7ステップ

雑貨屋開業にあたり、準備すべき内容を7ステップにまとめました。

それぞれのポイントを解説します。

コンセプトを決める

雑貨屋の開業準備は、コンセプトを決めるところから始まります。

どんな商品を扱うのか、どの客層をターゲットにするのか、どういった店舗の雰囲気にするのかを考えるために、コンセプトがあれば一貫した店づくりができます。

コンセプトとは、お店全体の基本的な概念や考え方のことです。

例えば「個性的なアジアン雑貨を扱う東南アジアの雰囲気の店」、「おしゃれな日用雑貨を扱う明るくカジュアルな雰囲気の店」「ファッション雑貨をメインに扱う華やかで女性受けする店」などがコンセプトとして挙げられます。

開業までの準備だけでなく、開業後の店舗経営でも指針となるため、コンセプトは非常に重要です。

それでは、雑貨屋のコンセプトはどのように決めれば良いのでしょうか。

コンセプトは店の雰囲気・客層など項目ごとに具体化して考える

コンセプトは、自身が目指したい理想の店舗や利用者のニーズを踏まえて設計します。

以下の7つを考えていきましょう。

1. 開業理由・動機
2. ターゲット
3. 利用シーン
4. 出店エリア
5. 営業形態
6. 提供する商品
7. 価格帯

各項目の具体例を挙げます。

①なぜ雑貨屋を開業したいのか

（例：自身のセンスと「好き」を活かして働きたい、好きな雑貨の魅力をお客様に伝えて喜んでもらいたい、など）

②どのような顧客がターゲットとなるのか

（例：学生を中心とする若年層、近所の主婦層、周辺で働く会社員、幅広い世代の高級志向層、など）

③顧客に店舗をどのように利用してほしいのか

（例：気軽に日常的に利用してほしい、イベントなどで贈答品を探す場として利用してほしい、美術館のように、非日常を楽しむ場として利用してほしい、など）

④店舗物件はどのような場所で探すのか

（例：オフィス街、住宅街、繁華街、ショッピングモールの中、など）

⑤どのような営業形態にするのか

（例：実店舗、オンラインショップ、両者の併用、など）

⑥どのような商品を提供するのか

（例：お洒落でリーズナブルな生活雑貨、子供向けの玩具雑貨、ヴィンテージ物のインテリア雑貨、北欧のアパレル雑貨、ハワイの食品雑貨など）

⑦どれくらいの価格帯で販売するか

（例：300円均一、商品ごとの相場に合わせた一般的な価格帯、贈答品として使える数千円から数万円の価格帯、作家の一点ものなど数十万円の高級な価格帯、など）

このようなことを意識して、店舗のコンセプトを明確に決めていきます。

物件を探す

店舗の物件探しは、まず大まかなエリアを決めます。次に、コンセプトに基づき、ターゲット層となるお客様の利用しやすさを考えると良いでしょう。

駅近物件か、住宅街か、駐車場は有りか無しか、などの条件を決め、さらに店舗の大きさや家賃の予算など自身の条件に合う物件を探します。

店舗物件のエリアや予算が決まったら、同エリアの不動産屋に、条件に合う物件探しを依頼するとともに、自身でもインターネットや知人の人脈などを活かして、物件情報を収集すると良いでしょう。

候補となる物件があれば、実際に足を運び、人通りや付近の様子（同業他社の有無など）を確認することが大切です。

人通りは土日か平日か、さらに時間帯によっても異なります。条件を変えて複数回足を運び、場合によっては別物件を探す必要性も出てきます。

開業資金を準備する

10坪ほどの雑貨屋開業の場合、開業資金の目安は以下のとおりです。

（内装・外装、広告・宣伝など外部発注とし、備品や設備は新品購入の場合）

内装・外装費の目安は幅があり、中間値で単純に見積もると開業資金のトータルはおよそ500万円です。

ネットショップのみで開業する場合は、物件取得費や内装・外装費は不要です。ラッピングや梱包資材、写真撮影用の備品、事務機器などの備品代を10万円ほど準備しておけば良いでしょう。

ただし、実店舗の場合と同様に、仕入れ費は別に準備が必要です。

【物件取得費】

物件取得費は保証金、仲介手数料、家賃前払い分、火災保険など、物件にかかわるさまざまな費用を含みます。

一般的に、開業資金の中でも大きな割合を占めますが、雑貨屋に飲食店のような厨房スペースは不要なため、小規模での開業も可能です。

また、自宅の一部を店舗として利用する場合は、大幅に費用を抑えることができます。

【店舗の内装・外装費】

店舗の内装・外装費用も、物件取得費と並んで費用のかかる項目です。こだわるだけ費用がかかりますすが、魅力的な内装・外装の店舗は集客率も上がります。

費用を抑える方法としては、中古物件のリノベーションや、自身でのDIYがあります。工夫をすれば50万円以下に抑えられます。

【什器や備品等の設備費】

レジやパソコン、事務用品などの備品はすべて新品でそろえると100万円を超えるケースもありますが、状態の良い中古品を利用できれば大きな節約になります。

【広告・宣伝費】

広告・宣伝は専門業者に依頼すると、初期段階から大きな費用がかかります。最初はブログやインスタグラムなど、無料のツールを使って自身で宣伝を行う方法もあります。

開業資金のほかにも、商品の仕入れ費や運転資金　（家賃、人件費、光熱費など）がかかります。

開業後に、経営が軌道に乗るまで数か月かかると考えると、運転資金は家賃の数か月分を準備しておく必要があります。

開業資金を調達する一般的な方法は、自己資金と融資です。後者は低金利の日本政策金融公庫や各種の制度融資があります。

日本政策金融公庫

日本政策金融公庫は政府系金融機関であり、小規模事業者にも積極的に融資を行っています。無担保、無保証で申請ができるため、民間銀行と比較すると審査に通りやすくなっています。

また、返済期間が長く設定できたり、金利を抑えやすかったりするメリットがあります。

制度融資

制度融資は、民間金融機関や各自治体などの、連携によって行われる融資です。開業する店舗の地域、営業形態や雇用形態などの条件により、助成金や補助金制度が利用できる場合があります。

こうした制度は申請が必要となるため、自身で情報を入手する必要があります。管轄の自治体に問い合わせたり、厚生労働省のホームページをチェックするなどして確認しましょう。

＊融資制度を探す｜日本政策金融公庫

起業で利用できる融資制度を知りたい方は、こちらの記事も参考にしてみてください。

☑女性の起業で受けられる融資制度6つ│自己資金なしで開業するには

店舗の内装・外装デザインを決める

店舗の内装・外装は、店舗の規模や立地によって金額が大きく変動します。小さな雑貨を扱う店舗であれば、１坪程度でも開業できるため、規模を小さくすることで内装・外装費用も大きく節約できます。

内装・外装ともに「ナチュラルテイスト」「上質・高級」「アジアン・アフリカン」「個性派モダン」など店舗のコンセプトに合うデザインを考えましょう。

デザインは統一感をもたせることが大切です。外装は、入り口の入りやすさ、アピールできる看板デザインも重要です。

内装は、壁や床の色調、採光や照明、レイアウトなども店舗の雰囲気に大きく影響します。

コンセプトに沿った魅力的なデザインで、集客につなげることを意識しなければいけません。

商品を仕入れる

コンセプトに沿って雑貨屋を運営するためには、商品を安定して供給してもらえる仕入れ先の開拓が重要です。

メインの仕入れ先が決まっていると、商品の質や価格など、統一感のある店舗となるでしょう。

毎月定期的に仕入れができるよう、商品の在庫、仕入額、ロット、送料など

細かい条件も確認しながら、信頼できる仕入れ先を選びましょう。仕入れ先の形態別に特徴を解説します。

メーカーの展示会や見本市で仕入れる

商品を製造するメーカーの展示会や、大規模な合同展示会・見本市などに、足を運んで直接商談します。

例えば、東京ビックサイトで開催されるギフトショーは、多くのメーカーが出店する見本市で、新しい商品の情報が、市場に先駆けて入手できます。

気になる業者の担当者と話をしたり、名刺交換をしておくと、その後の取引の際に役立ちます。

問屋に出向いて仕入れる

問屋は、メーカーと小売業者の間を取り持つ商社とも呼ばれます。多くのメーカーとの取引があるため、業界全体のトレンドや新商品の情報などを入手できる貴重な場です。

問屋は在庫を多く抱えているため、大量注文や急ぎの注文などに対し、スムーズな対応を行えることも特徴です。

オンラインショップで仕入れる

オンラインショップは、メーカーや問屋、小売業社や個人も出店しています。昨今は、フリマアプリの市場も大きくなっています。

「膨大な商品の中で比較検討しながら購入できる」「いつでも注文できる」「自宅のほかどこからでも気軽に注文できる」などがメリットです。

しかし、実際に商品を見て触って確かめることができないため、商品の色味や質感などを、画像だけで判別しなければなりません。取り寄せた商品が「思っていたものと違う」などのリスクがあります。

海外で買い付ける

海外でローカル雑貨を買い付けて、日本で販売する方法は、旅好き・雑貨好きには一石二鳥です。ただし直接海外に行くのは費用もかかります。

また、日本で需要がある雑貨なのか、日本の規制で指定された内容表示があるか（ない場合は自身でラベル表示が必要な場合もあります）、など海外買い付けならではの注意点があります。

そのほか、海外からの仕入れは、日本への配送が可能な海外のオンラインショップを利用する方法などもあります。

店舗名を決める

店舗名は、店舗の雰囲気や特徴をうまく表しながらも、お客様に覚えてもらいやすい名前を考えましょう。業者との取引は開業前から始まります。

店舗名の入った名刺があると信用度が上がるため、店舗名は早い段階で決めておくほうがよいでしょう。店舗名を決める際の注意点を解説します。

覚えやすく、独自性のある店舗名になっているか

昨今では多くの人が、気になった商品や店舗を、購入前や来店前にインターネットで検索しています。

その際、店舗名がわからず、結局店舗ページに辿り着けないとなると、お客様の来店や購入の機会を逃します。

外国語など、アルファベットを使用した店舗名は、特に注意が必要です。読みづらい店舗名は、お客様に覚えてもらうことも検索してもらうことも難しくなります。

また、覚えやすくてもシンプルでありきたりすぎでは印象が薄く、インターネット検索の際は、似たような店名の中に埋もれてしまうことになります。

検索で上位表示されるには、覚えやすく読みやすいながらも、記憶に残りやすいユニークさや独自性のある店名を考える必要があります。商品の特徴を表すキーワードを使うのも良いでしょう。

他社、店舗と被っていないか

店舗名が、意図せず他社・多店舗と同じネーミングになることもあるでしょう。

他社・他店舗が商標登録をしていて、相手側から「店舗名を変えてほしい」という要望を受けた場合は、開業途中に店舗名を変えなくてはならず、大きな手間となります。

店舗名を途中で変えるなら、チラシなどの印刷物や看板、名刺などの変更や、取引先や顧客への周知も必要です。

信用問題ともなり得るため、途中で店舗名を変えるのは、できる限り避けたいところでしょう。

また、商標登録の問題がなくても、同じ名前で業種やエリアが被っている場合は、見る人に情報を間違って解釈されるリスクがあります。他店と店舗名が被るのはできる限り避けましょう。

候補の店舗名が決まったら、インターネットで店舗名を検索し、ヒットする店舗がないか確認をしてください。

正式に店舗名が決まったら、新たな別の店舗と名前が被らないよう、商標登録しておくと良いでしょう。商標登録をすると、登録したマークや店名を自社の商標として独占して使い続けられます。

＊初めてだったらここを読む～商標出願のいろは～｜特許庁

インターネット戦略で厄介になる文字が入っていないか

インターネット上で不具合を起こしやすい文字や記号が、店名に入っていないか、などもも注意したい点です。問題となる文字や記号は、具体的には「＆」、「/」、「＞」、「±」などです。

これらの文字が店名に入っていると、SNS上で、店名が正しく反映されないことがあります。

また、ドメインやハッシュタグに特定の文字や記号が使えないことで、正式な店名を使えなくなる、などの不具合が生じやすくなります。

集客のための宣伝を行う

どんなに良い店舗を開業しても、多くの人に知ってもらわなければ売れる店舗にはなりません。実店舗・オンラインショップともに、宣伝やPR活動をどのように展開していくかは非常に重要です。

店舗が実施している主な広告宣伝方法を解説します。

自社のホームページを作成する

ホームページには

• 店名
• 連絡先
• 住所
• 営業時間
• 定休日
• 商品の特徴
• お店のコンセプト
• ネット販売ページ

など店舗の基本情報を掲載します。

店舗名で検索された際、確実に店舗の情報が得られることを目的としてホームページを準備しましょう。

ホームページの作成は、専門の業者に依頼すると完成度の高いものができますが、相応の費用がかかります。名刺代わりのサイトであれば20万～30万、ページ数を複数制作するなら100万円を超えることもあるでしょう。

一方、決まったフォーマットでシンプルな仕上がりとなりますが、個人が無料で使えるホームページ作成ツールなどもあります。

開業初期は、無料ツールを活用して、自身でホームページを作成するのも良いでしょう。経営に余裕が出てきたら、より充実した内容で専門業者に依頼するという方法もあります。

X（旧Twitter）、Instagram、Facebookなど複数のSNSを運用する

自社のホームページを作成するだけでなく、X（旧Twitter）やInstagramなど複数のSNSを運用することで、より効果的な宣伝が適います。

SNSの投稿例として

• 新しく入荷した商品や人気商品の紹介
• 店舗のセール情報・キャンペーン情報の案内
• 雑貨の使い方やアレンジ方法などの説明
• お客様からの感想・体験談
• オーナー・スタッフによる日記

などが挙げられます。ユーザーに親近感をもってもらえるような工夫も大切です。また、検索されやすいハッシュタグを活用することも宣伝に効果的です。

不特定多数に発信するならX（旧Twitter）、情報量より写真をメインにするならInstagram、既につながりのある人たちを対象にした情報発信をするならFacebook、というように、各SNSの特徴にあわせて使い分けると良いでしょう。

各SNSのアカウントに店舗名を統一して使うことで、同一店舗であることがユーザーに周知できます。

また、SNSを見ていた人を、自社ホームページに誘導するために、SNSの投稿内に自社サイトのリンクを貼っておくと効果的です。

同時に自社ホームページには各SNSのリンクを貼ることで、自社サイト、SNSともに閲覧数が増えます。

＜SNS集客に役立つ記事＞ SNS集客7つのコツと成功事例！口コミを生み出すポイントも解説 インスタ集客の6つのコツ│メリットや企業の事例も紹介 X(旧Twitter)集客・7つのコツ！一瞬のバズより成約が継続する運用方法

DMやポイントカードの作成

DMやポイントカードは、昔からある手法のひとつですが、現在でも多くの店舗が活用しています。来店ポイントによって、割引やプレゼントを提供するサービスです。

また、季節ごとのセールやイベント情報などを手書きのDMで送付することでお客様が「また行ってみよう」と再来店してくれる確率は上がります。

DMやポイントカードを使ったこまめなサービスやフォローで、リピーターの獲得を目指しましょう。

雑貨屋を開業する3つのメリット

自分の理想とする店舗で、好きな雑貨に関わりながら働くことは、雑貨好きの人にとって、大きなやりがいと楽しみを感じれます。そのほか、雑貨屋開業のメリットにどのようなものがあるのか、解説します。

特別な資格がなくても始められる

雑貨屋開業には、特別な資格は必要ありません。業界未経験でも、雑貨販売業をはじめられます。ただし、カフェと複合型の店舗で経営する場合は、飲食の提供に必要となる資格を要します。

開業資金を予算に合わせて調整しやすい

雑貨屋は、予算に合わせて扱う商品や店舗の規模の調整が効きやすいため、開業しやすい業種です。なぜなら雑貨屋は、大型の設備をそろえる必要がないためです。

例えば、飲食店では冷蔵庫や調理台などの設備、テーブル・椅子、さらには飲食店スペースなども必要です。雑貨屋は、小物を扱うだけであれば最小限の設備・スペースで始められます。

ネットショップやカフェ併設など、店舗形態の自由度が高い

近年、「BOOK＆CAFE」のように、異なる商品を同時に扱う複合スタイルの店舗をよく見かけますが、雑貨屋も同様です。

カフェや美容室の一角で雑貨を販売したり、雑貨屋の中でコーヒーを提供したりする店舗形態があります。

また、実店舗をもたずにネットショップのみで雑貨屋を開業するケースも増えています。

このように、雑貨屋開業は経営スタイルのアレンジが効きやすく、自由度が高いことがメリットといえます。

関連記事：小さなカフェの開業資金・資格│開業までのステップも紹介

雑貨屋を開業する2つのデメリット

雑貨屋開業のデメリットはどのようなものがあるのでしょうか。

トレンドの変化・他店との競争が激しい

雑貨のトレンドは時代ごとに変化します。常に新しいトレンドを意識した店舗経営が、雑貨屋には求められます。とくに大切なのは顧客のニーズの変化に対応することです。

例えば、コロナ禍の新しい生活様式では、おうち時間を快適に過ごせる、ゆったりとした衣服や植物柄のファブリック、感染症対策のためのハンドソープ・消毒スプレー、料理の幅を広げる香辛料・インスタント食品などが流行りました。

ただ流行ものを取り入れるのではなく、顧客は「今どんなものが欲しいのか」を察知する必要があります。

また、雑貨屋は参入障壁が低い一方で、競合が多く、生き残りが難しい業態です。

百貨店から大型の雑貨ストア、ホームセンター、ディスカウントショップ、100円ショップ、カフェ併設の雑貨屋まで、他店との競争が強いられることになります。

マーケティングや商品開発・仕入れに長けた企業がひしめき合う中で、経営初心者が新しい雑貨屋を成功させることは簡単ではありません。

競争に淘汰されないよう、店舗ならではの特徴やこだわりで、他店と差別化を図り、顧客から選んでもらう工夫が必要です。

集客や売り上げの安定が難しい

もう1つの雑貨屋のデメリットはリピーターやファンを獲得して、売り上げを安定させることが難しい点です。

雑貨は、日用品も一部ありますが、食品や洗剤、シャンプーのように生活必需品・消耗品ではありません。インテリアや食器など、一度購入すれば、定期的な購入が必要のない商品も数多くあります。

そのため、雑貨屋は、日常的に訪れるスーパーマーケットやコンビニエンスストア、飲食店と比較すると、リピーターを作りにくい業種です。

ファンができても、毎日・毎週のように通ってもらえるわけではありません。

売り上げを安定させるには、一定の販売数が確保できる目玉商品や、高い利益を生み出せる高単価商品などの提供が求められます。

しかし、先述したようにトレンドの変化に応じて、顧客のニーズを満たす対策も同時に行わなければなりません。

自分の好きな商品を販売していれば、経営を続けられるわけではないのが雑貨屋の実態です。

一時的に顧客が増え、売り上げが伸びることがあっても、継続しない可能性が高いことを念頭に置いて経営をする必要があります。

雑貨屋の代表的な店舗形態（実店舗・ネットショップ）

雑貨屋開業には、主に実店舗を出店する方法と、ネットショップを開設する方法があります。それぞれを解説します。

実店舗を構えて開業する

実店舗を構える場合、物件取得費や内装・外装工事費、まとまった額の開業資金があれば、好きな場所で、理想の店舗を自由に経営できます。

個人による開業であれば、物件探しから経営まですべてを自身で行わなければなりません。

実店舗を開業する方法には、「フランチャイズ」に加盟をして経営する道もあります。フランチャイズ経営では、物件探しから経営ノウハウまで、本社のサポートやアドバイスを得られます。

本社のコンセプトや方針に合わせた経営が必要となりますが、初心者でも比較的スムーズに開業できる方法です。

フランチャイズビジネスはこちらの記事で解説しています。

関連記事：フランチャイズビジネスとは？ビジネスモデルやメリット・デメリットを解説

ネットショップで開業する

雑貨屋のネットショップは、個人のハンドメイドショップから、メーカーや問屋のショップ、実店舗をもつショップなどさまざまです。

物件取得費はもちろん、内装・外装費用や設備費も不要のため、大幅に開業資金を抑えられることが大きなメリットです。

ただし、膨大な数の出店があるため、顧客獲得の競争率も高くなります。ブログやSNSなどで宣伝・広告を積極的に行うことが必要です。

まとめ

雑貨屋を開業するなら、開業資金や運転資金をはじめ、物件探し、仕入れ先の開拓、集客など準備することは数多くあります。

雑貨屋経営ならではのメリットやデメリットがありますが、デメリットを事前に知って対策することで、安定した経営を目指すことができます。

それでも店舗の開業には、不安や疑問がつきものです。開業までに多くの情報を得て、不安や疑問はできる限り解消しておきましょう。メルマガへご登録いただくと、開業や経営に