Web集客の方法13選!自社にあった選び方と効果的な活用術

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Web集客の方法13選!自社にあった選び方と効果的な活用術

更新日更新日:2023.2.16

公開日投稿日:2022.11.10

インターネットやスマートフォンの普及により、Web集客は多くの企業でマーケティングに活用されています。

マーケティングとは、自社の商品やサービスを販売するために行うあらゆる施策の総称です。市場調査や宣伝、ブランディングなど、企業や商品認知拡大やファンの獲得などを行います。

Web集客もマーケティング手段の一つで、さまざまな手法があるため自社に合う手法を取り入れることが大切です。

この記事では、Web集客にはどんな手法があるのかを具体的に紹介します。手法ごとの特徴や業種に適した手法の選び方、Web集客を成功させるコツを、独立・開業の専門メディアの視点から網羅的に解説するので、これからのWeb集客にお役立てください。

目次

Web集客とは?導入するメリットと効果

Web集客とは?導入するメリットと効果

Web集客とは、インターネットを介して行う集客方法の総称です。近年では、スマートフォンの普及によってパソコンだけでなく、モバイル端末に対応したWeb集客も行われています。

具体的には、インターネット上に掲載されている広告やコラム・ブログ、ホームページ、SNSなどをとおして集客活動を行います。

Web集客のメリットは、活用する媒体次第では低コストで高い集客効果が得られる点や、オフライン集客では接触できない遠方のユーザーにもアプローチできる点にあります。

また、Web集客は成果が数値で見えるため、データ分析も容易です。データ分析に役立つツールも豊富にあるため、オフライン集客よりも効果測定や運用方法のブラッシュアップが行いやすくなります。

さらに、Web集客は費用対効果が高くなりやすいのも特徴です。Web集客では、ターゲットに応じて媒体を選定できるため、売上に直結する顧客にピンポイントでアプローチできます。

売上に結び付く見込みがない顧客に対して費用をかける必要がなく、投じたコストに対して効果が出やすい集客方法です。

Web集客が重要視される背景

Web集客が重要視される背景

近年、Web集客は多くの企業で重要視され、積極的に取り入れられています。

チラシ配布や新聞・雑誌広告、テレビCMなどのオフライン集客ではなく、企業がWeb集客に注力しているのはなぜなのでしょうか。

ここからは、Web集客が重要視される背景やインターネットを利用の現状を解説します。

情報源としてインターネットを活用する人が増加

インターネットが身近なものになり、パソコンだけでなくスマートフォンやタブレット端末などで手軽に情報収集できるようになりました。

総務省の平成28年度情報通信白書によると、いち早く世の中のできごとや動きを知るために「もっとも利用するメディアはインターネット」と回答した人の割合は5割を超えています。

とくに、20代~40代では約6割に達しており、次点のテレビの約2倍の割合です。

参照:平成28年度 情報通信白書 第2節スマートフォンの普及とICT利活用|総務省

情報収集をインターネットで行うユーザー数が増えたことは、Web集客に力を入れる企業が増加した要因の一つでしょう。

Web(インターネット)の広告市場が急速に拡大

インターネットで情報収集を行う人の数が増えた影響で、Web広告市場も急速に拡大しています。

この過熱ぶりは、Webサイトなどで目にする一般的な広告だけではありません。

検索エンジンで入力したキーワードに関連する広告、動画サイト視聴中に流れるCMなども一例です。

また、スマートフォン向けアプリ内で配信されるほか、SNSでも広告を目にします。

スマートフォンユーザー向けに、さまざまな方法で広告が掲載されるようになったのもWeb広告市場が拡大している理由の一つでしょう。

総務省の令和4年度版「情報通信に関する現状報告の概要」によると、2011年には約8,000億円だったインターネット広告費が、2021年度には2兆7,000億円を突破しました。

2021年度のインターネット広告費は、テレビ、新聞、雑誌、ラジオのマスコミ4媒体の合計広告費をはじめて上回り、Web集客に注力する企業の急速な増加が伺えます。

参照:令和4年 情報通信に関する現状報告の概要|総務省

インターネット広告も、Web集客手段の一つです。インターネット広告費の急増にも、Web集客に注力する企業数や投入コスト増加の一端が表れています。

Web集客にはどのような方法がある?

Web集客にはどのような方法がある?

Web集客にはさまざまな方法があります。広義では「検索エンジン」「外部サイト」「SNS」「直接流入」の4パターンです。いずれの方法も、一般的に公式サイトやLP、ECサイトなどへの誘導を目的としています。

では、具体的にどんなWeb集客の方法があるのでしょうか。ここからは、代表的ななWeb集客方法とそれぞれの特徴やメリット・デメリットを解説します。

検索エンジンを活用したWeb集客

まずは、検索エンジンを活用したWeb集客方法とメリット・デメリットを紹介します。

自社サイトのSEO対策

自社サイトのSEO対策

近年、さまざまな企業の公式サイトで「コラム」や「お役立ち情報」などのページが設けられています。これは、一般的にはSEO対策のために導入しているものです。

SEO(Search Engine Optimization)対策とは、検索エンジン最適化を図るための施策を指します。つまり、検索結果の上位表示を狙ってコンテンツを作成するのがSEO対策です。

ユーザーがYahoo!やGoogleなどの検索エンジンでなんらかのキーワードを入力すると、検索結果の一覧が表示されます。

検索結果上位に表示されれば、KW(キーワード)検索したユーザーの目に留まりやすくなってサイトへの流入数が増加するため、企業ではSEO対策を重視しています。

有益なコンテンツをユーザーに提供し、検索結果で上位表示させれば、自社のリソースを活かして流入を見込めます。このメリットは、広告出稿のような宣伝コストがかからない点です。

ただし、上位表示されるには、作成したコンテンツが検索エンジンのアルゴリズム(検索順位を決定するプログラムのこと)に評価されなければなりません。

そのため、SEO対策のデメリットには、対策を講じてもすぐには集客効果が表れにくいことが挙げられます。

リスティング広告

リスティング広告

リスティング広告も、Web集客方法の一つです。

リスティング広告とは、ユーザーが検索エンジンでKW検索を行った際に、検索結果の上部に表示されるKWに関連する広告を指します。

検索結果に連動して関連広告が自動的に表示されるため、興味関心の高いユーザーにアプローチできる点がリスティング広告のメリットです。

また、検索結果1位の上部に表示される特徴があり、時間をかけてSEO対策を講じるよりも集客効果が比較的短期間(3~6ヶ月が目安)で表れやすい傾向にあります。

ただし、リスティング広告を掲載し続けるには出稿費用を継続して捻出しなければなりません。リスティング広告を出し続けるには、コストの負担が継続して発生する点に注意しましょう。

Googleビジネスプロフィール・ショッピング

GoogleビジネスプロフィールGoogleショッピングも、Web集客方法の一つです。

Googleビジネスプロフィール(旧称:Googleマイビジネス)は、Googleが提供している無料のサービスで、登録すると検索結果に店舗や会社の情報などを表示させられます。

地域検索で、飲食店やサロン、小売店などの実店舗を探しているユーザーの目に留まりやすくなるメリットがあります。

Googleマップとも連動しており、店舗の所在地なども一目で確認できるため、来店促進につながる点が特徴です。

一方、Googleショッピングは検索連動型広告の一種で、出稿した企業の商品の画像や値段などが表示されて直接ECサイトなどへ誘導できます。

どちらもWeb集客に効果的な方法ではあるものの、ビジネスプロフィールのレビューに低評価やクレームの投稿が集まる、設定に手間がかかる、などのデメリットがあるため注意しましょう。

外部サイトを活用したWeb集客

外部サイトからの流入を促すWeb集客の方法とメリット・デメリットを紹介します。

ディスプレイ広告・アフィリエイト広告

ディスプレイ広告・アフィリエイト広告

外部サイトを活用したWeb集客方法には、ディスプレイ広告やアフィリエイト広告などが挙げられます。

ディスプレイ広告は、Webサイトなどの広告枠に掲載される広告です。テキスト、画像、動画など、さまざまな種類の掲載フォーマットがあります。

リスティング広告が検索エンジン連動型の広告であるのに対し、ディスプレイ広告はコンテンツ連動型広告です。

Webサイト内のコンテンツに関連する広告が表示されるため、認知拡大などの潜在層へのアプローチに活用しやすいメリットがあります。

一方で、アフィリエイト広告は、ブログやWebサイトなどに広告を掲載してもらう成果報酬型の広告です。

閲覧したユーザーが広告をクリックしたり、広告を経由して商品を購入したりすると、掲載しているブログやWebサイト運営者に報酬が支払われます。

閲覧数が伸びれば報酬も伸びる傾向にあるため、ブログやWebサイトの運営者が企業に代わってマーケティングを行ってくれる点がメリットです。

しかし、ターゲット層とは関連がないユーザーの流入でも広告費が加算される、意図しない宣伝になる可能性があるなどのデメリットがあります。

オウンドメディア(コンテンツマーケティング)

オウンドメディア(コンテンツマーケティング)

オウンドメディアの運用やコンテンツマーケティングも、外部サイトを活用したWeb集客方法の一つです。

オウンドメディアは、企業が自社で運用するメディア全般を指します。公式サイトとは別に、情報サイトやコラムを掲載する方法です。

また、オウンドメディア運用時にコンテンツマーケティングを取り入れている企業もあります。

コラムなどのコンテンツで情報発信を行い、ユーザーのエンゲージメント(愛着)を高めて商品やサービスの購入につなげるのがコンテンツマーケティングです。

ユーザーの検索ニーズを満たす有益なコンテンツを提供し、企業に対する信頼感の構築や新たな需要を創出しながら商品購入へつなげる狙いがあります。

潜在層の構築や潜在層から顧客へ、顧客からリピーターへと顧客を育成するナーチャリングにつながる点がオウンドメディアの運用やコンテンツマーケティングを行うメリットです。

さらに、中長期的にみて費用対効果が良くなることも大きな魅力です。オウンドメディアでは、コンテンツが着実に蓄積されていくストック型のメディアだからです。

一方で、集客効果が表れるまでに時間がかかるデメリットがあります。6ヶ月~1年ほどが目安とされています。これはユーザーが抱えている課題を解決できるコンテンツを作成し、検索エンジンで上位表示されるのに、一定期間を要するためです。

ポータルサイト・比較サイト

ポータルサイトや比較サイトは、特定の分野に特化した情報サイトです。

ポータルサイトでは店舗の口コミや詳細情報が掲載されており、比較サイトでは複数社の同一商品、サービスの価格や特徴を比較紹介しています。

Web集客では、ポータルサイトや比較サイトに自社情報を掲載してもらい、自社サイトへ誘導して外部サイトからの流入を促します。

このメリットは、他社との優位性をPRでき、認知拡大につながることです。一方で、掲載企業数が多ければ競合他社に埋もれるデメリットもあります。

SNSを活用したWeb集客

ここからは、Instagram、Twitter、YouTube、LINEなどSNSによるWeb集客を紹介します。

Instagram(インスタグラム)

Instagramは、SNSの中でも写真や画像を活用した訴求に適したWeb集客方法です。いわゆる「インスタ映え」と呼ばれるような、視覚情報のインパクトが強い投稿を意識する企業も多くあります。

また、インスタライブなどのライブ配信や、24時間経過すると自動的に投稿が消えるストーリーズなどの発信方法があるのも特徴です。

ハッシュタグ(#〇〇などと表記される)をつけて投稿すれば、関連キーワードで検索したユーザーが投稿を見つけやすくなるメリットもあります。

一方で、インスタを活用した集客方法に必勝法がないため手探りでのアカウント運用になることや、炎上リスクがある点に注意が必要です。

インスタを活用した集客方法は、以下のページでも詳しく解説しています。

関連記事:インスタで集客を成功させるには?開業に役立つSNS活用のコツ

Twitter(ツイッター)

Twitterも、SNSを活用したWeb集客方法の一つです。Instagramとの違いは、拡散力の高さにあります。

Twitterは、投稿にいいね(ハートマーク)やリツイート(投稿のシェア)、リプライ(投稿へのコメント)など、投稿を見たユーザーが直接反応できる点が特徴です。

いいねやリツイートは、フォロワーのタイムラインにも表示されるため、多くのユーザーの目に留まります。

一方で、一つの投稿に140字までの文字数制限がある点や、ほかのユーザーが投稿したツイートに流れて情報が埋もれやすい点がデメリットです。

関連記事:Twitter集客・7つのコツ!一瞬のバズより成約が継続する運用方法

YouTube(ユーチューブ)

YouTube(ユーチューブ)

YouTubeは、自社アカウントを活用した動画での情報発信や、動画視聴中に流れる広告出稿などができるWeb集客方法です。

人気YouTuber(インフルエンサー)も多くいるため、コラボ動画やタイアップでの情報発信などで多くの視聴者の目に留まりやすくなります。

InstagramやTwitterとの違いは、比較的視聴時間の長い動画を投稿できる点です。そのため、商品やサービス、店舗の解説やレビュー、紹介動画などとの親和性が高い傾向にあります。

また、直近1年の公開動画の総再生時間が4,000時間を超え、チャンネル(作成した動画投稿アカウントのこと)登録者数(1,000人以上)が増えると、収益化も可能です。

情報発信を通じて認知拡大を図ると同時に、人気が集まればチャンネル運営による収益も得られるメリットがあります。

一方で、動画の撮影や編集技術が必要になるほか、撮影・編集用機材なども揃えなければならないため、チャンネル運営の継続にはコストがかかる点がデメリットです。

LINE(ライン)

LINEは、SNSを活用した集客方法の中でも、メールマガジンに近い発信ができる媒体です。

公式アカウントを活用すれば、動画や画像を組み合わせたチラシ送付(リッチメッセージ機能)が利用でき、メールマガジンよりもユーザーの開封率が高い傾向にあります。

また、クーポン配信やポイントカードなどもLINE上で行えるため、店舗への来店を促す施策に活用しやすい点がメリットです。

一方で、スマートフォンユーザー以外への訴求ができない、友だち登録していないユーザーには配信が届かない、などのデメリットがあります。

関連記事:集客につながるLINE公式アカウント活用術|事例と成功のコツ

直接流入によるWeb集客

ここからは、直接流入によるWeb集客の方法やメリット・デメリットを紹介します。

リファラルマーケティング

リファラルマーケティング

リファラルマーケティングは、いわゆる「口コミ」などを通じて、知人や友人への紹介から流入につなげるWeb集客方法です。

SNSユーザーが投稿した口コミや体験談を見た人が、商品・サービスに興味を持ち、自社サイトにアクセスする流れが、この方法です。また、商品やサービスを提供してレビューを投稿してもらい、集客につなげる方法もあります。

インターネットが普及する以前は、直接会話の中で口コミが広まるオフライン集客の方法でした。

インターネットの普及で個人のユーザーも情報発信できるようになった影響で、オンライン上のリファラルマーケティングが可能になった点がメリットです。

例えば、SNSを活用すれば不特定多数のユーザーへ情報発信できるため、日本中、世界中のユーザーにアプローチできます。

また、オンラインであればいつでもどこでもマーケティング活動ができ、場所や時間の制約を受けません。

リファラルマーケティングの効果を引き出すには「買って良かった」「ぜひ使って欲しい」と思えるような商品やサービスを提供し、顧客の満足度を高めることが大切です。、

顧客満足度が向上すれば、広告などの集客施策を行わなくてもSNSの投稿などを通じて知人や友人以外のユーザーにも商品やサービスの情報が伝わります。。

「こんな使い方がおすすめ」「この商品との組み合わせが良い」など、ユーザー間の口コミが集客効果につながる形です。

一方で、口コミの内容は良いものばかりではないため、顧客の満足感が低ければ、商品・サービスのイメージダウンにつながり、逆効果になる可能性があります。

メール配信(メルマガ配信)

メルマガなどのメール配信も、直接流入によるWeb集客方法の一つです。メルマガの登録者に直接商品やサービスの情報を発信し、購入やサービスの利用、来店につなげます。

メルマガは、登録に手間がかかります。そのため、メルマガ登録したユーザーは見込み客や顧客である可能性が高いのも特徴です。

メルマガの開封率は、20%前後が平均です。将来顧客になりうるユーザーにメルマガを購読してもらえれば、見込み客を顧客へ、顧客をリピーターへの育成に活用しやすいメリットがあります。

一方で、メルマガに登録してもらわなければ集客効果が得られずメルマガ登録への動線設計が課題になります。メルマガの登録は約10~15%が目安ですが、テキストやバナーなどで登録を促す施策が必要です。

ウェビナーなどのオンラインイベント

オンラインイベントは、直接流入につながるWeb集客方法の一つです。開催後の物販(ECサイトへの誘導)やサービス紹介などを通じて、顧客獲得や認知拡大などにつなげます。

ウェビナーなどのオンラインイベントは、オンラインで集客宣伝、予約管理、イベントの実施まで完結できるのも特徴です。

直接流入につなげるには、イベント概要ページに公式サイトやECサイトなどのURLを添付するなど、動線を確保しておくと良いでしょう。

Web集客にかかる費用の目安

Web集客にかかる費用の目安

Web集客方法ごとに必要な費用の目安を紹介します。ただし、ここで紹介する費用はあくまで目安であり、集客規模や期間などによって異なるため注意しましょう。

集客の費用対効果を見極めるためにも、あらかじめ必要な予算を把握しておくことが大切です。

SEO対策・コンテンツマーケティングの費用目安

SEO対策・コンテンツマーケティングにかかる費用の目安は、依頼先によって大きく異なります。

フリーランスへコンテンツ作成を依頼する場合は10万円~30万円程度が目安です。一方で、Web制作会社などのSEO対策を代行している企業へ依頼すると20万円~200万円程度かかります。

企業へ依頼する際の費用は、コンテンツ作成代行のみであれば数十万円程度に抑えられるでしょう。しかし、コンサルティングやサイト設計などを総合的に依頼する場合、数百万円単位の費用が必要です。

Web制作会社への依頼費用には、コンサルティング料やサイト運用のサポート費用、競合調査費用などが含まれています。

自社でSEO対策のノウハウがある場合はフリーランスへ依頼し、ノウハウがなくコンサルティングも受けたい場合はWeb制作会社へ依頼するなど使い分けると良いでしょう。

インターネット広告の費用目安

インターネット広告は、リスティング広告・ディスプレイ広告など掲載方法や期間、クリック単価などによって費用が変動します。

リスティング広告は、クリック課金制のものが多く、検索ユーザーに広告がクリックされるごとに料金が加算される仕組みが一般的です。

広告出稿は数千円から可能ですが、人気の検索キーワードに連動させたい場合などは出稿費用も高くなります。

クリック単価が数十円のものから数百円のものまで幅広いため、CV(達成目標)数に応じた運用を行いましょう。

例えば、ECサイトのCV人数(ここでは商品購入者の数)を100人とした場合、ECサイトのCV率(購入者の割合)が10%程度であれば、1,000人に広告をクリックしてもらわなければなりません。

そのため、1クリック10円の広告では1万円程度の費用で済む一方、1クリック300円になれば30万円の費用が必要になる試算です。

インターネット広告の集客効果を得るには、一か月あたり20万円~50万円程度必要になると見込んでおきましょう。

SNSを活用したWeb集客にかかる費用目安

SNSを活用してWeb集客を行う場合、公式(ビジネス)アカウントの取得は無料です。しかし、投稿を継続し続ける必要があるためアカウント運用者の人件費がかかります。

一方で、SNS投稿の代行を企業に委託する場合は、毎月10万円~50万円程度の費用が必要です。そのほか、SNSに広告を出稿する場合にも広告出稿費用がかかります。

SNSに掲載される広告は、クリック課金(CPC)だけでなくユーザーに表示されるごとに費用が発生するインプレッション課金(CPM)があるのも特徴です。

また、動画の再生時間に応じて費用が加算されるもの(CPV)や、広告を経てアプリをインストールした場合に課金されるもの(CPI)もあります。

インターネット広告と同様にそれぞれに単価が設定されており、1CVあたり5円~250円程度が目安です。

直接流入にかかる費用目安

直接流入によるWeb集客も、手段や集客規模によって費用が大きく異なります。

ウェビナーなどのオンラインイベントの場合、小規模であればパソコンやインターネット環境を整えてWeb会議(配信)ツールなどを活用すれば、ほとんど費用をかけずに開催可能です。

しかし、無料で利用できるオンライン配信ツールは、時間が40分などに制限されているものもあり、有料の配信サービスを活用するケースも少なくありません。

また、配信主催(ホスト)ができるライセンスを複数取得したい場合も、別途費用が必要です。

有料配信では年間2万円~90万円と幅広いプランがあるため、開催規模やイベントの同時開催数などに応じて検討すると良いでしょう。

一方で、メールマガジンの場合、配信サービスのみ利用すれば数千円~数万円(月額)の費用が目安ですが、文面作成を含む代行サービスへ依頼すると1万円~30万円程度かかります。

Webコンサルティングを受ける場合の費用目安

Webコンサルティングを受けて、どのような手段でWeb集客を行っていくべきかアドバイスしてもらう方法があります。

Webコンサルティングとは、企業のWebサイトやSNSアカウントなどのデータを収集・解析し、企業に合う集客方法の戦略を構築してくれるサービスです。

Web集客の手段は多岐にわたるため、自社にどのようなWeb集客の方法が適しているか判断に迷う場合もあるでしょう。

Webコンサルティングでは、そのような悩みの解消に役立つアドバイスが受けられるため、効率の良い集客方法をデータ分析から判断できます。

Webコンサルティングにかかる費用は、単発の相談で1時間あたり5万円~10万円程度が目安です。

SEO対策やWebサイトのデザイン、LP、コピーライティングなどもトータルで依頼したい場合、20万円~100万円程度かかることもあります。

【運用戦略の立て方】Web集客の選び方と成功させるコツ

【運用戦略の立て方】Web集客の選び方と成功させるコツ

Web集客を成功させるには、マーケティング戦略を抜本的に見直し、企業に合わせて運用するWeb集客方法を選ぶことが大切です。

どのような効果(ユーザーの行動)がどれくらい(数値)現れたら集客成功なのか、具体的なゴール設定から検討すると良いでしょう。

ここからは、Web集客の選び方や成功に導くための運用戦略の立て方を解説します。

目的の明確化/目標の設定

Web集客を始めるにあたり、まずは目的を明確にしましょう。目的を達成するための手段がWeb集客であり、目的が明確でなければどのような方法で集客するか判断できません。

目的を実現するために具体的な数値を盛り込み、ゴールに設定したものが目標です。「利益をアップさせたい」「会社の事業規模を拡大したい」など、抽象的な目的に数値を盛り込めば達成可能な目標になります。

KGI・KPI・CVの設定

KGI・KPI・CVの設定

目標設定を意味するマーケティング用語には、KGIやKPI、CVなどがあります。KGIは、重要目標達成指標と呼ばれ、最終的に達成を目指す目標を指すものです。

KGIでは、例えば「年間売上前年比10%アップ」など、具体的な数値を盛り込んで設定します。

一方で、KPIは重要業績評価指標と呼ばれ、KGI達成に必要な直近の目標設定やKGIの達成状況を推し量る指針です。

年間売上を前年比10%アップさせるには、ECサイトへの訪問者を2,000人増やす、リピート購入率を3%アップさせる、など複数のKPIが設定できます。

そしてCV(コンバージョン)は、前述のように最終目標を意味する言葉です。また、CVを達成した割合をCVR(コンバージョン率)といいます。

KGIでありKPIでもあるのがCVやCVRで、例えば「KGIはCVR10%」「KPIは2,000CV」などと表記することが一般的です。

Web集客を始める際、まずは具体的な数値を加えてKGIやKPIを設定すると良いでしょう。

ターゲット設定を行う

目標を明確にしたら、ターゲット設定を行います。どのようなユーザーであれば顧客になる見込みが高いのか、顧客になる見込みが高いユーザーはどのような背景をもつ人物なのかを検討しましょう。

ペルソナ設定

一般的に、マーケティングではペルソナ像をイメージしてターゲット設定を詳細に行います。

ペルソナは、ターゲットをより絞り込んで設定したものです。例えば、ファッション関連のマーケティングを行う場合、ターゲット設定では「30代の女性」で問題ありません。

ペルソナ設定では「30代で関東地方在住の会社員女性、既婚、子ども2人の4人暮らし、動きやすいカジュアルファッションが好き」など、ターゲットをより詳細に設定します。

カスタマージャーニーマップ

カスタマージャーニーマップとは、見込み顧客が顧客になるまでの経路やプロセスを具体化したものを指します。

どのような経緯で顧客になったか、思考や感情、行動をイメージしてカスタマージャーニーマップに書き出し、どのようなアプローチが必要かを明確化したものです。

どのような顧客がどのような経路を辿り、顧客になっているのかを具体的に捉えられるメリットがあります。

ターゲットを潜在層・顕在層に分ける

ターゲット設定は、目的に合わせて行うことが大切です。例えば「認知度を拡大したい」など、将来的に顧客になる見込みのあるユーザーを増やしたい場合は潜在層へアプローチしましょう。

潜在層は、直接顧客になる見込み(自社の商品に対するニーズ)が低いユーザー層です。ユーザーが抱える悩みと商品が紐づいていないケースが多いため、商品名での検索よりも「ニキビ 改善」など、悩みに関連するキーワード検索が多い傾向にあります。

一方顕在層は、見込み顧客とも呼ばれるユーザー層です。商品やサービスを認知しており、購入利用を検討している可能性があります。

「潜在層を増やしたい」「潜在層を顕在層へ引き上げたい」「顕在層へアプローチしたい」など、目的に合わせてターゲット設定を行いましょう。

予算を設定する

集客にどれくらい資金を投入できるのか検討し、Web集客にかける予算を設定します。目標のCVやCVRから逆算し、必要な費用を算出するのも良いでしょう。

リスティング広告などは、出稿費用の最低金額は低く設定されている一方で、集客効果を引き出すためには費用を投じなければならないケースも少なくありません。

費用対効果を見極めながら、投じる予算を検討することが大切です。

自社のリソースを整理してWeb集客方法を選択する

Web集客をどのような方法で行うか検討する際、まずは自社のリソース整理から着手します。状況に合わせて、次の章で紹介する13のWeb集客から、最適な方法を選択しましょう。

リソースとは、社内にある資金や人材、資産、資材、流通ルートなど、経営に活用しているあらゆる資源を指す言葉です。

Web集客におけるリソースは、Webサイトの運営知識がある社員はいるか、エンジニアのスキルレベルはどの程度か、自社サイトは活用できるかなどの項目が挙げられます。

また、これらのリソースを整理することで、社内リソースを活用したWeb集客の内製(インハウス)運用可能なものと外注(アウトソーシング)すべきものが判断できるでしょう。

自社のリソースを整理し、最適なWeb集客方法を決定したらPDCAサイクルを回して効果測定を行います。

PDCAサイクルとは、Plan(計画)、Do(実行)、Check(評価)、Action(改善)を繰り返し行うフレームワークの一種です。

Web集客の運用方法を見直し、より集客効果を高めるにはどのように運用すれば良いか、実際に運用しながらブラッシュアップしていきましょう。

【業種別】おすすめのWeb集客方法

【業種別】おすすめのWeb集客方法

Web集客は、業種によっておすすめの方法が異なります。業種の特徴や強みを最大限に活かして集客するためにも、適しているWeb集客方法を知っておくと良いでしょう。

BtoCビジネス

まずは、消費者への販売やサービスを提供するBtoC(Business to Customer(Consumer))ビジネスを行う企業に、おすすめのWeb集客方法を紹介します。

消費財販売

家庭で使用する家電などの消費財販売を行う企業であれば、SNSやSEO対策などのWeb集客方法がおすすめです。

SNSから直接ショップや公式サイトへ誘導でき、商品の説明や比較解説などをSEO対策で行えば、顧客獲得につながるでしょう。

また、商品を認知していない潜在層に対してアプローチするために、悩み解消やニーズ抽出につながるKWを選定して流入を促すのも効果的です。

顕在層や潜在層などのアプローチする対象に合わせて、Web集客の方法や運用戦略を検討しましょう。

実店舗経営

実店舗経営におすすめのWeb集客方法は、Googleビジネスプロフィールへの登録やリスティング広告、ポータルサイトの活用などです。

実店舗経営には、小売店・飲食店・フィットネス・美容系・学習塾・ホテル・旅館など、さまざまな業態があります。

そのため、経営している店舗の強みを活かせるWeb集客の方法を組み合わせて、運用するのも効果的です。

例えば、オシャレな北欧の雑貨や、トレンドの韓国グルメなど、フォトジェニックな商品を扱っているのであればSNSを活用する方法もあります。

飲食店は、ポータルサイトを活用して店舗の予約をオンラインで行ったり、デリバリーに対応したりするのも良いでしょう。

ECサイト運営

ECサイト運営に適したWeb集客方法は、SNSの活用やリスティング広告、アフィリエイト広告、Googleショッピングなどが挙げられます。

これらの方法は、集客した投稿やコンテンツ、広告から直接ECサイトへ誘導できる点がメリットです。

また、Googleショッピングを活用すれば、リスティング広告よりも上部に商品が表示されるため、検索ユーザーへの訴求力が高くなります。

士業

Web集客は、弁護士や会計士、医師などの「士業」と呼ばれる業種にも適しています。

例えば、医療業界であれば「自分の症状に合う病院を探している」「近くにたくさん病院があって違いがわからない」など、病院を探すために検索するユーザーが多くいるためです。

具体的には、医療系ポータルサイトやGoogleマイビジネスを活用すれば、病院を探しているユーザーの目に留まりやすくなるでしょう。

また、専門家の目線で症状解説などのコラムを掲載し、SEO対策を行っているところもあります。

BtoBビジネス

企業を対象に、商品やサービスを提供するBtoB(Business to Business)ビジネスを行っている場合にも、Web集客は効果的です。

Web集客方法の中では、リスティング広告やSEO対策などのイベントが適しています。

また、自社の公式サイトを改装してデザイン性を高め、自社の理念や強みをアピールすることも大切です。

そのほか、自社の商品やサービスに興味をもっている企業を対象に、ウェビナーなどのオンラインイベントで商品やサービスをPRするのも良いでしょう。

Web集客に役立つおすすめのツール7選

Web集客に役立つおすすめのツール7選

Web集客を行う場合、効果測定を行いながらより集客効果の高い施策を検討しなければなりません。

その際に役立つものが、データ収集や解析を行うツールです。ここからは、Web集客に役立つおすすめのツールを7選紹介します。無料で利用できるツールと、有料プランがあるツールをそれでは取り上げます。

Googleアナリティクス

Googleアナリティクスは、無料で使用できるアクセス解析ツールです。

Google社が提供しているもので、Webサイトやコラムページなどに訪問したユーザー数が表示されます。

また、直帰率(Webサイトを訪れたユーザーのうち1ページのみを閲覧した人の割合)、や流入元、CV、CVRなども測定できるため、Web集客の効果測定に役立つツールです。

*Googleアナリティクス

Googleサーチコンソール

Googleサーチコンソールは、Googleアナリティクス同様に無料で使用できる解析ツールで「サチコ」と呼ばれることもあります。

計測可能な機関は過去16か月間に限定されるものの、流入キーワードや表示回数、掲載順位の平均値などを確認できる点が特徴です。

また、Webサイトや各ページの表示速度、被リンクの確認もできます。Googleサーチコンソールは、Googleアナリティクスとの連携が可能で、双方のデータをまとめてチェックできるのも特徴です。

*Googleサーチコンソール

Googleキーワードプランナー

Googleキーワードプランナーは、SEO対策で新たなコラム記事などを作成する際、検索キーワードの選定に役立つツールです。

月間の平均検索ボリュームなど、どのようなキーワードがユーザーに検索されているのかを把握できます。

無料で利用できますが、一定金額以上(月額200円程度)のGoogle広告を出稿しなければ、詳細なデータが取得できないため注意しましょう。

*Googleキーワードプランナー

SEARCH WRITE

SEARCH WRITEは、初心者でも使いやすいSEO対策の支援ツールです。『「わかる」ではなく「できる」を全ての人に』をコンセプトに、株式会社PLAN-Bが開発しました。

コンテンツを制作するためのキーワード調査や競合分析、コンテンツ立案から、実施した施策に対するSEO分析や順位計測、課題の抽出まで、オールインワンで対策が行えます。ワークフローに沿って、PDCAを回せる仕様になっている点が魅力です。無料デモが利用でき、本格的には月額50,000円~導入できます。

ミエルカ ヒートマップ

ミエルカ ヒートマップは、Webサイトや各ページに流入したユーザーの目に留まっている場所が色別に可視化されている分析ツールの一つです。

ユーザーが読み込んでいる場所、飛ばしてスクロールしている場所、離脱場所(ページを離れたところ)、クリックが多い場所などを一目で確認できます。

利用プランによって活用できる機能に差はあるものの、月間3,000PVまでは無料プランでも計測可能です。

UberSuggest

UberSuggestは、調査したいキーワードに関連するサジェストワードを抽出できるツールです。サジェストワードとは、検索欄にキーワードを入力した際に表示される関連ワードのことを指します。

例えば「集客方法」と入力した場合、検索欄の下に「集客方法 イベント」「集客方法 sns」などのワードが表示されますが、これがサジェストワードです。

UberSuggestでは、サジェストワードの検索ボリュームやSEO対策(上位表示されるため)の難易度も確認できるため、キーワード選定やコラム記事作成に役立ちます。

MA(マーケティングオートメーション)ツール

MAツールとは、あらゆるマーケティング業務を効率化する機能が備わったツール全般を指します。民間企業でもさまざまなツールが提供されており、自社に合うものを選定して活用すると良いでしょう。

MAツールには、顧客情報の一元管理やメール配信機能、アクセス解析機能が備わっているものが多く、Webサイトのページ作成機能が備わったものもあります。

無料で利用できるもの以外にも、独自機能が備わっているものやコンサルティングサービスが受けられる有料のツールがあるのも特徴です。

集客手段に迷ったらフランチャイズへの加盟も効果的

集客手段に迷ったらフランチャイズへの加盟も効果的

Web集客は、無料でできるものがある一方で集客効果を得るためには費用がかかるものも多く、ノウハウがなければ成果が出ないケースも少なくありません。

そのような場合には、フランチャイズに加盟してフランチャイズ本部のサポートを受けるのも効果的です。

フランチャイズに加盟するメリットやデメリットは、以下のページで詳しく解説していますので、参考にしてみてはいかがでしょうか。

関連記事:フランチャイズ(FC)のメリット10選・デメリット4選│業界のプロが解説

まとめ

Web集客の方法は数多くあります。しかし、Web集客には正解がなく、必ずしも集客効果が得られるものではありません。

そのため、どのようなWeb集客方法を導入すべきか検討する際には、目標を明確にしてターゲット設定を行うなど、戦略的に活用することが大切です。

また、集客効果が思うように得られない場合には、フランチャイズへの加盟も検討してみると良いでしょう。

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DokTeck編集部
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